今日は休みなので昼頃にぼやぼやと起きだして、朝飯を食べ食べ、大学フットボールの最終戦を見ながら、大学関係者向けの新聞The Chronicleを読んでいた。「学長の給料」という別冊特集がついていて、全米各大学の学長の給料が一覧表になっている。人がいくらもらっているのかというのは、いつでも人々の高い関心事なので、ニュース価値があるということだろう。この記事によると、州立大の学長の年収は、日本円にしておよそ3000万から4000万円がおおかたの平均といったところ。私立大学になるともう少し割がよくなる。我がペンステートのスパニエル学長は約4000万円強。州立大ではまあ並の上あたり。なんかこれを見てると、安い報酬で頑張ってもらってるような誤った錯覚に一瞬陥る。全体を見ると、ワシントン大学の学長などは9000万近くもらってたりするし、大学によっては無給でやってる学長もいたりするのでまちまちである。かたやスタッフ部門の学生課ディレクタ（部長）職などは年収400万とかで求人が出てたりして、給与体系のロジックが米国の場合はずいぶん違うのだなと思う。

　他のニュースとしては、今年の米国の大学の留学生数が1割も落ち込んでいるのだそうだ。9･11の影響で渡航手続きがめんどくさくなったり、留学生への待遇が悪化しているのが響いているようだ。大学は将来の国力を育てる場であるとして、大学側はこの事態を憂慮しているそうだ。そりゃそうだ。留学生は年間何万ドルも払ってくれるよいお客さんなのだし、優秀な学生を研究助手として格安で雇うこともできる。その彼らが大学の付加価値生産の一つの源になっているのだから、のんびり静観していると自分の首を絞めることになる。
　ちなみに、アメリカから留学して海外で学ぶ学生数は増加しているそうである。日本への留学生も年間9000人増だとか。日本の大学も早く海外向けマーケットを意識して経営した方がいいのは間違いない。かなりいいビジネスになると思うが。